コラム

福利厚生の存在は知っているけどどうやって加入したらいいのかな？上手に活用する方法はないかなという疑問はありませんか？・・・

福利厚生制度の存在は知っているけどどうやって加入したらいいのかな。
上手に活用する方法はないかな。という疑問はありませんか？
ここでは福利厚生制度の取扱いをしているNSFエンゲージメント　保険ソリューション部社員の制度活用事例をご紹介します！
上手に制度を使って保険にかかるお金を抑え、浮いたお金は教育費や老後費用など資産形成に回していけるといいですね。

筆者プロフィール

30代女性　夫・子ども2人（小学生・保育園児）の４人家族

親の介護のことそろそろ考え始めました。

両親とは離れて暮らしているので普段の様子はなかなか分かりませんが、年に数回の帰省のたびに体調のことなどを話し、両親もだんだんと歳をとっているなと感じています。

先日、母が持病の治療のため入院をすることになりました。普段家事をしたことがない父は料理や洗濯など慣れないことに四苦八苦していました。何とか電話で説明したり、食事は買ってくるなどして帰省することなく乗り切りましたが、こういった状況が今後は頻繁に起こるのだろうなと思います。

今年から福利厚生制度に「介護両立支援プラン」が導入されました。
これは、介護と仕事の両立をお金の面だけでなく、時間と情報の面においてもサポートするプランです。

介護は突然やってきます。特に共働き家計において、どちらかが離職してしまうことになると金銭的に大きなダメージを受けますので、このようなプランを活用して備えておくことも大切だと感じます。

私はまず次に帰省した時に、親の病状や保険の加入、なかなか話しにくいですがお金のことをゆっくりと話してみたいと思います。

一時的に必要となる死亡保障はお手頃な保険を。

結婚したときに、夫婦ともに民間の保険会社で終身保険に加入しました。
それだけでは子どもが独立するまでの保障額が不足するので、子どもが生まれた時から大学卒業までの一定期間に必要な保障は保険料がお手頃なグループ保険を活用しています。
グループ保険は夫婦で加入できるので、私と夫の両方を対象者として加入しています。

病気やケガの保障は手厚く加入

医療保険も結婚したときに夫婦ともに民間の保険会社で加入しました。
夫の保障はガン保険もあわせて加入し手厚くしています。私は最低限の保障だけの加入だったのでセーフティプラン（Bタイプ＋オプション①＋オプション②）に加入しました。
数年前、電動自転車で転倒してしまいケガをして整骨院に通院していました。
ケガの通院補償をつけているので保険金を受け取ることができ、医療費がカバーされてとても助かりました。

今年からセーフティプランには「がん治療サポート」という、がん治療と仕事の両立をサポートするオプションが付けられるようになりました。

近年、20～40代の有名人ががんの罹患や闘病について公表するケースが増えていますね。女性は30代後半より乳がんや子宮がんなど女性特有のがんに罹患するケースが多くなっており、他人事ではないと感じています。

保険料は他の保険商品と比べて現役世代においては割安なので、がん治療費への備えや外見サポート
家事や育児の外部委託費用への備えとして加入の検討をしています。

生きるための保障（長期休業補償プラン）は加入検討中です

下の子を出産したとき、子どもが生まれてから初めて5日間ほどの入院・退院後は自宅で療養という期間を過ごしました。
母親に手伝ってもらったので約1か月間何とか生活しましたが、もし、病気で長期療養するとなったらシッターや家事代行サービスを頼んだりなど、やはり大変だろうなぁと想像します。

夫が長期療養となるとさらに大変です。生活費やローンの支払をしていかなければならないので、共働きとはいえ貯蓄を切り崩すことになり、子どもたちにも好きな道に進ませてあげられなくなるかもしれません。

しかし、長期休業補償プランは社員のみが加入できる保険で、残念ながら夫は加入できません。
私の加入については、家計の貯蓄状況や夫婦の収入のバランスをみて検討してみたいと思います。

終身での受取が可能な総合個人年金

人生100年時代。長寿化によりセカンドライフの必要資金が増加する可能性があります。

2019年10月に退職金制度の改定が行われ、確定給付企業年金（DB）を終身で受け取ることが できなくなりました。
現在30代、公的年金を受け取る頃、受給額がどれくらいになっているだろう？という不安もあります。

総合個人年金は終身年金として受け取ることができることが１つの大きな特徴です。
今からコツコツ準備して、将来的に長生きへのリスクヘッジとして公的年金の上乗せに活用することも考えています。

※上記記事の加入タイプについては一例であり、同じ保障内容での加入を推奨するものではありません。