もしFP相談室講師がソニーグループ社員だったらどんな資産形成をする?
30代共働き編 ~子供がいる場合は夫婦の死亡・病気のリスクにしっかり備える~
5つの制度の活用事例や新制度の特集コラムを掲載しております。
秋の保険月間にあわせてFP相談室人気講師に「もし、FP相談室講師がソニーグループ社員ならどんな資産形成をし、保険を利用するか?」についてモデルプランを作成いただきました!30代共働きのモデルプランは深澤泉FP・岩永真理FPが担当されています。
ぜひ、皆さまの福利厚生保険制度活用の参考にしてください。
※このコラムはFP相談室講師が資産形成と保険の関係性について解説をしたものであり、特定の制度や商品の募集ではありません。
会社の制度や税制優遇を活用しながら、月9万円の予算で保険加入と資産形成を進める方法をファイナンシャルプランナーの視点から紹介します。

ダブルインカム・子ありの場合は、中長期で将来の資金準備のために、余裕資金はNISAで、老後資金は総合個人年金や持株会を活用してみてはいかがでしょうか。
特にNISAを活用する際には、会社の確定拠出年金の運用方針との整合性に留意したいです。
同様の商品・運用割合とするのか、NISAについては確定拠出年金よりもリスクの高い商品を組み込むのかなどを勘案してポートフォリオを決めていきましょう。
子ありの死亡保障は、配偶者の今後の収入や遺族年金などにより決定することとなりますが、子どもの教育資金を生命保険で確保しておくと安心です。
医療保障については、セーフティプランでがんに対する保障を付加しておきましょう。
この世代の子どもについては、自治体の医療費助成があるため、保険による保障は不要と考えます。
ダブルインカムの配偶者が加入する健康保険の高額療養費の支給水準によっては、配偶者の加入プランをBタイプ以上とする考え方もあります。
この世代から、親の介護のリスクが顕在化します。介護離職することがないよう、生命保険文化センターのデータから介護総額約540万円をベースに、保険金額はゆとりをもって700万円としました。
・可能であれば、DCのマッチング拠出、NISA、総合個人年金を活用して老後資金の準備を。
・死亡保障は家族構成や世帯の収入金額で大きく変わる。公的年金をベースに綿密な設計を。
・子どもの教育資金の準備や自身のキャリア形成の時期に親介護で支障が出ないよう、親介護の補償は保険の活用を検討。
35歳の女性(住宅ローンあり)を例に、会社の制度や税制優遇を活用しながら、月9万円の予算で保険加入と資産形成を進める方法をファイナンシャルプランナーの視点から紹介します。

・30代から長期投資をスタートした路線を引き続き継続
とはいえ途中で換金する必要がある場合も考え投資商品の中では比較的柔軟性の高いNISAへ多めに投資
・老後への備えも早めにしておきたいため、総合個人年金やDCマッチングを増額
・20代は緊急資金へ備えるために貯蓄を優先したが、緊急資金が十分に確保できたら30代では投資比率をアップし長期投資をスタート
・まだ投資初心者であることから、持株会・DCマッチング・NISAへそれぞれ分散投資
・万一の際に子どもの教育費(大学進学費用プラスアルファ)程度をグループ保険で準備
・入院時の差額ベ代、先進医療への備えをセーフティプランで準備。特約でがんや家庭賠償へも対応。
・住宅ローンを組んでいるとを想定し、万一働けなくなった際の住宅ローン支払額相当分以上を長期休業保障プランで確保。
・安全資産割合の高かった20代から、30代ではリスク資産割合を増やしていくとよいでしょう。
・DCマッチングは60歳までおろせないことに注意。持株会も実質株式投資であることを認識した上で行いましょう。