コラム

毎月、FP相談室講師にコラムを執筆していただきます。今回は一色FPオフィスの代表であり、FP相談室講師でもある一色徹太さんに保険コラムを執筆していただきます。

ぜひ、皆さまの福利厚生保険制度活用の参考にしてください。
※このコラムはFP相談室講師が資産形成と保険の関係性について解説をしたものであり、特定の制度や商品の募集ではありません。

「長期休業補償プラン　民間の就業不能保険との違いを解説①！」につづき、この記事ではソニーグループの長期休業補償プランの特徴と民間保険会社で販売されている「就業不能保険」との違いについて解説します。

6.ソニーグループの「長期休業補償プラン」の概要・メリット

長期休業補償プランには、下表のようなメリットがあります。

特に、①の保険料の安さと②の精神疾患対応は、生命保険会社の就業不能保険との比較でも（後述）特筆すべきメリットといえます。保険料は30代までの方にとっては、特に割安といえます。
また他にも、下記のようなメリットもあります。
・ソニー健保と連動した独自の設計（免責期間2年（730日））により、効果的な補償を実現
・満60歳までの長期補償
・退職後も継続加入可能
・加入者と同居のご家族が、生活サポートサービス（健康・医療（※）、介護、暮らしの相談、認知症・行方不明時の対応相談、情報提供・紹介サービス、健康・介護ステーション等）を無料で利用可能。
（※）うち「メンタルヘルス相談」のみ、加入者ご本人のみの利用となります。

7.「長期休業補償プラン」は特にこんな人にオススメ

以下にあてはまる方は、ぜひご加入をご検討ください。
・働けなくなった場合の収入減少が心配な方
・働けなくなった場合の住宅ローンや家賃の支払いが心配な方
・精神疾患による休業や休職に備えておきたい方
・可能な限り長く働きたいと考えている方

8.就業不能保険（生命保険会社商品）との違い

では、所得補償保険と就業不能保険にはどのような違いがあるのでしょうか。まず一般的に、
・就業不能保険は、短期の就業不能に備えるのに適している
・所得補償保険は、長期の就業不能に備えるのに適している
　ということがいえます。そのため、就業不能保険の免責期間（保険金・給付金が支払れない期間）は一般的に所得補償保険より短く設定されています。

また、「所定の就業不能状態（＝保険金・給付金が支払われる状態）」の定義が異なります。
これは、所得補償保険　対　就業不能保険のみならず、就業不能保険においても商品毎にかなり違いがあるため、注意が必要です。ここでは就業不能保険2商品を例にとってまとめてみました。

免責期間の違いはありますが、先ほどの①保険料の安さについては、長期休業補償プランの優位性が確認できます。
長期休業補償プランでは、職場復帰後に20％以上の所得減少があった場合も支払対象になり、こちらも大きなメリットといえます。
なお表中の就業不能保険の「ハーフタイプ」とは、「初期支払削減期間（一般的に、就業不能状態になってから540日間）の設定」のことで、削減期間中は設定された保険金額・給付金額の50％相当の受取額となります。
削減期間のない「満額タイプ」よりは保険料が安くなります。

次に、先ほどの②精神疾患対応についてみてみましょう。長期休業補償プランのカバー範囲の広さが確認できます。

②のA社の商品では、入院が支払要件として必須となっています。
また③のB社の商品では、短期収入サポート月額給付金の方は精神疾患をカバーしておらず、長期収入サポート月額給付金は精神疾患をカバーしているものの、障害等級1級の認定が必要と、厳しくなっています。
就業不能保険の他の商品では、そもそも精神疾患をカバーしていない商品も散見されます。

9.まとめ

会社員であれば、心配すべきはやはり「短期の就業不能」よりも「長期の就業不能」でしょう。
特に、ご家族がある方や住宅ローンがある方は、万全にしておきたいところです。 当コラムでは、ソニーグループの長期休業補償プランを見てきましたが、この制度は、どの企業にもあるわけではありません。
団体割引が適用できるのは、従業員数（連結ベース）が多い一部の大企業グループまたは官公庁・地方自治体等に限られるためです。

筆者はこの30年ほど、大企業・官公庁を中心にのべ800社以上の福利厚生制度を見てきましたが、ソニーグループの長期休業補償プランには非常に高い優位性があると断言できます。
ソニーグループの皆さんにおかれましては、せっかくの機会ですので、長期休業補償プランを積極的に活用され、固定費を削減して家計のリスクマネジメントを行うことをお勧めいたします。
そして皆さんが、理想のライフプランを実現されることを心から願っています。