コラム

毎月（株）ポラーノ・コンサルティング代表のファイナンシャルプランナーであり、FP相談室講師でもある深澤泉さんに保険コラムを執筆していただきます。
著者の深澤さんはFP相談室設立当初よりFP相談を担当されており、 独立後も外部コンサルタントとして各TECの相談を担当。会社の各種制度を熟知して、ソニー社員ならではの悩みを解決していらっしゃいます。
ぜひ、皆さまの福利厚生保険制度活用の参考にしてください。
※このコラムはFP相談室講師が福利厚生保険制度について解説をしたものであり、特定の制度や商品の募集ではありません。

1.はじめに

ライフプランニングにおけるリスクマネジメントを行う際、一般的に年代や家族構成でその保障内容はさまざまです。
しかし、その時点で作成したプランは、そのまま継続することは適切ではない場合があります。時間の経過にともなうライフプランの変化で見直しが必要だからです。
既に保険に加入している人は、その保障内容を点検して見直すことが必要となる可能性もあります。

「ソニーグループ専用保険のページ」では、あなたに必要な保障は？「基本的な保障の考え方」で、ライフプランニングにおけるリスクマネジメントの基本的な方法が示されています。
https://hoken.sonypps.co.jp/join/
また、同様にあなたに必要な保障は？「家族構成別保険とモデルプラン」で、家族構成と年代ごとの保険でのリスクマネジメントの方法と、具体的なモデルプランが示されています。
https://hoken.sonypps.co.jp/join/plan/

いずれも一般的な内容ですので、実際には公的な保障をベースに、個人・世帯ごとの収入・支出、金融資産の保有状況を勘案しながら、細かく設計していく必要があります。
ここでは、さらにライフプランの変化があった場合に、どのような点に留意して保障設計をしていくかのポイントについて解説します。

2.結婚

結婚は、当事者の年齢にかかわらず、その世帯のリスクマネジメントを考える最初の契機と言えるでしょう。
経済的なリスクとして自身や配偶者の死亡、入院・手術にかかる医療費、傷病による就業不能、第三者への損害賠償など、考えられる項目をピックアップしてみましょう。
その中から、公的な保障（年金・健康保険）、世帯の収入や現時点で保有する金融資産で準備できない経済的なリスクのうち、大きいものから優先して保険商品でカバーすることになります。

住宅を購入する相談で私のもとに来た20歳代の夫婦は、「私たちは共働きだから死亡保障は必要ない」と考えていました。
30歳未満の子のない妻に対する遺族厚生年金の支給期間は、最長で５年間であることなどを考慮して必要保障額を計算したところ、1,500万円程度の死亡保険金を確保する必要があるという結論になった事例があります。

３.子どもの誕生

子どもが誕生すると、将来的に教育資金が必ずかかってきます。
教育資金がどの程度かかるかは、具体的な教育プランが見えてこないとなかなか予測することはできません。できるだけ早い時期から将来の教育資金が必要な時期に準備できるよう、資産形成を計画的に始めましょう。

もう一つの問題は、自身が死亡した場合に、その資金を準備できるかということを点検することです。
子供が0歳～18歳までの間は、一定の公的遺族年金が支給されます。
配偶者の収入、金融資産を含めた準備済みの資金でカバーすることができるか、チェックしましょう。カバーできない部分は保険の出番です。

共働き夫婦に子どもが誕生し必要保障額を計算したところ、日常生活費は給与収入と公的遺族年金で何とかまかなえるのですが、現状の死亡保険金ではその共働き夫婦が現在考えている教育プランに合った資金が確保できなかった事例がありました。
具体的な事例・保障額の目安はこちら

家計を支えている人が死亡しても、十分な教育費が確保できるように、保険商品を活用してリスクマネジメントを実践しましょう。子どもの人数が増えた場合も、保障内容のチェックもお忘れなく。

４.住宅の購入

「住宅を購入したので、生命保険は不要になるのではと思いますが･･･」というご質問をしばしばいただきます。
確かに住宅ローンを組んで購入する際には、一般的に団体信用生命保険に加入するため、住宅ローンを借りている人が死亡しても、遺族には住宅ローンが残ることはありません。
残された家族がその住宅を売却すればまとまった現金を得ることになるので、住宅を「保険」として活用することもできるでしょう。

しかし、その後その住宅に住み続けたいと考える場合は、維持費（固定資産税・管理費・修繕積立金など）を含めた生活資金を遺族に残す必要があると言えます。
マンションの維持費の一般的な年額は固定資産税で10万円前後、管理費・修繕積立金で34万円前後、合計44万円程度必要です。
住宅ローンの債務者が死亡した場合に、住宅をどのように考えるのか、購入時期に十分検討する必要があります。

もうひとつは、病気やケガで長期に休業して収入がダウンした場合の備えも検討する必要があります。
ソニー健保の場合、確かに健康保険組合から傷病手当金が月収の８５％が支払われますが、住宅ローンでボーナス払いを組み込んだ場合、その部分は傷病手当金でカバーすることはできません。
また、傷病手当金の支給期間は最長３年です。その後職場に復帰できなければ、退職となり、以降の住宅ローンの支払いに苦慮することは明らかです。長期の住宅ローンを組んだ場合には、長期の休業にも備える必要があります。

次のライフプランが変わったタイミングで考えたい保障のポイント（２）では、配偶者の就職・退職、子どもの独立、シングルの方が老後の暮らしを意識したとき、高齢の親の経済状況について説明をいたします。