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≪Point≫ 歳をとっても衰えない生活習慣、できていますか？

日本人の平均寿命は、平成30年（2018年）簡易生命表（厚生労働省）によると男性が81.25歳、女性が87.32歳。90歳や100歳まで生きることはもはや当たり前となりました。親には60歳からの人生、できるだけ長く、そこそこ元気に楽しく暮らし続けてもらいたいものです。

仕事をリタイヤすると暮らしの中心の場は「地域」となりますが、特に男性の場合はなかなか地域になじめないことが多いようです。在職時代の肩書にこだわっていると地域に受け入れられにくいので、仕事以外のことで自己紹介ができるようになっておいてもらいましょう。

医療機関での定期検診や予防接種は重要です。緑内障などで視力が弱くなると、本を読まなくなり、外出の頻度も減り、気持ちがふさぎがちに。歯にトラブルがあり堅いものを噛んで食べなくなると筋力にも影響し、転びやすい体になります。50歳代までは肺炎で亡くなることはあまりありませんが、60歳代では肺炎は死亡原因の第5位にランクインします。

介護が必要な状態にならないためには、十分な「たんぱく質」の摂取も必要。食事でとったたんぱく質は体内でアミノ酸に分解され、吸収された後、体に必要なたんぱく質に再合成されますが、高齢になると合成能力が低下します。このため、高齢者は「意識してたんぱく質をプラスする」ことが大切です。元気高齢者に話をきくと「普段からよく肉を食べる」と答える人が多く、まったく肉を食べないという人は虚弱（フレイル）傾向にあることも報告されています。

「介護が必要になったら」と考えると暗い気持ちになりますが、介護予防のためにも、介護に備えるためにも、親とは日頃からコミュニケーションをとることが何より大切です。

≪Point≫ 認知症リスクを早めにチェックして介護に備えましょう

いよいよ高齢者の仲間入りとなる65歳。介護保険サービスを受けることができるのも65歳からです。

2025年には65歳以上の5人に1人は認知症になると推計されており、まだまだ元気と思っていても、実は認知症のサインが出始めているかもしれません。「うちの親はしっかりしているから心配はいらない」と思われるかもしれませんが、認知症は突然発症するものではなく徐々に症状が進むため、家族は気付かない場合があります。実際、認知症の家族を介護する多くの人が「今思えばあの頃から始まっていたのかも」と振り返っています。

認知症の人の場合、たまに会う家族の前ではしっかりしていることもあり、とかく見過ごしがちですが、少しでもいつもと違う、何か変わった...と思うことがあったら、電話ではなく直接、会って話すこと。遠くてなかなか帰ることが難しい場合も、数日時間を作って、顔を見ることをおすすめします。初期に気付くことができれば進行を遅らせる、重症化させないなどの対処ができます。

認知症に限らず、65歳を過ぎると持病が増えたり、体力が弱ってきたりして、思わぬ病気や怪我につながることもあります。複数の病気を患う場合などは特に、生活指導、服薬管理が重要になりますので、普段の生活の様子をよく知る"かかりつけ医"をつくり、主治医になってもらうことが大切です。

親が暮らす街の"仲良しさん"や"ご近所さん"は最近の親の様子を知る何よりの情報源。日々の見守りと共に、離れて暮らす家族が見落としがちな変化に気付いて、連絡してもらえるような、そんな関係を早めに作っておきたいものです。

≪Point≫ 70歳から特に重要になるのが「フレイル対策」

高齢者の要介護率は、後期高齢者となる75歳を超えると加齢とともに急速に高まります。生活習慣の改善、足腰を鍛えるなど、本人が日頃から介護予防に努めているか、また、介護の予兆を見逃していないか、親が70歳になったらチェックしておきましょう。

身体的機能や認知機能が低下して介護の一歩手前の状態を「フレイル」といいますが、70歳からはフレイルにならないための生活をすることが特に大切です。フレイルは「栄養」「口腔」「運動」「社会性・こころ」の状態でチェックします。何かにつかまらないと椅子から立てない、急激に体重が落ちた、硬いものがかめない、外出頻度が減るなどは、フレイルの可能性が高く、放っておくと介護が必要な状態になってしまいます。かかりつけ医に相談し、できることから生活改善に取り組んでみてください。高齢者であっても適切なトレーニングを行えば筋力は回復します。

あまり人と交流せず社会参加が乏しいと認知症発症リスクが高まるというデータもあります。親しい友人が近くにいなくて家に閉じこもりがちという場合には、お気に入りの喫茶店を見つけたり、ボランティア活動や趣味の教室などに誘ってみたりするのもいいかもしれません。遠方に住む友人がいるならメールや手紙でつながっておくのもよいですね。

もし、既に認知症が疑われる場合や、怪我や病気などが心配という場合には、親が暮らす地域の「地域包括支援センター」に相談しましょう。地域包括支援センターとは、介護や医療、生活支援など総合的に対応してくれる「高齢者のよろず相談所」。主任ケアマネジャー、保健師または看護師、社会福祉士などの専門家がいます。認知症かもしれないが親がなかなか受診してくれない、といった相談にものってくれます。自治体によっては必ずしも「地域包括支援センター」という名称ではありませんが、各地域の中学校区ごとに必ず設置されています。

親の介護について、延命治療についてなどは、なかなか切り出しにくい話題です。そのときが来たら聞いてみよう、とりたてて話さなくても分かりあえる、などと思いがちですが、それでは肝心なことを知らないまま時が過ぎてしまいます。また、本人の希望は変わるものです。あまり大げさに考えず、ちょっとした体調変化や環境変化などのタイミングにでも気軽に話題にしてみてください。日頃から会話を重ねることで、親がこれからどんな生活をしたいのか、どこで暮らしたいのか、そして最期はどのように迎えたいのかが見えてくるかもしれません。